zeri-cen 技術の進歩ってすごいですよね。最近も、「AIを使えばCM制作にかかる時間を98％削減できる！」なんて記事を読んだことがあります。
気候変動の研究でも同様に「時短」の技術が進んでいます。
極端現象と気候変動の関係を迅速に推定する新手法の開発 ー統計的アプローチによる新しいイベント・アトリビューションー（東京大学、2025年7月10日）
ある極端現象の発生確率に対して「自然変動と人間活動の影響」を評価する「イベント・アトリビューション」。これまでは事例発生から結果を出せるまでには１～２ヶ月かかっていました。「現実」の気候条件と、「温暖化がなかったと仮定した」気候条件下で、大量のシミュレーションを行うため膨大な時間がかかっていましたが、新たに開発された手法では、これが数日程度でできるようになるそうです。たとえば60日かかっていたものが3日でできるなら、なんと20分の1の時間でできてしまうことになります。
極端事象が起こった後、2ヶ月も経つと世間の関心もやはり薄れてしまうので、数日のうちにこうした情報が出せるようになると、人々の意識にも変化が起きてきそうですよね。今後の活用に期待です。
さて、自治体国際化協会の主催で持続可能な未来に向けた国際協力に関するセミナーが開催されるのでご案内します。
名称： 国際協力推進セミナー「地域発の国際協力～持続可能な未来を共につくる～」
日時： 2025年7月25日（金）13:30～15:30
会場： オンライン
主催： （一財）自治体国際化協会 市民国際プラザ
参加費： 無料
主な内容：下記HPより抜粋
話題提供 「地域発の国際協力の意義」
認定NPO法人地球市民の会 大野 博之氏
【自治体国際協力促進事業（モデル事業）事例紹介】
・事例 1 【フィンランド／気候変動】
「フィンランド共和国トゥルク市との学生等互派遣による気候変動対策に資する人材育成事業」
鳥取県庁生活環境部 脱炭素社会推進課
・事例 2 【スリランカ／農業】
「愛媛スリランカ技術交流事業」
愛媛県国際交流協会
・事例３ 【ネパール／母子保健】
「母子保健研修センターにおける指導者養成事業」
駒ケ根市役所総務部 企画振興課 地域政策係
ネパール交流市民の会
【質疑応答】
国際協力促進事業（モデル事業）の概要説明＆QA
（一財）自治体国際化協会 交流支援部経済交流課
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